【音響】日本オーディオ協会、ハイレゾの測定方法を定義へ

海江田三郎 ★

http://av.watch.impress.co.jp/docs/news/20160427_755451.html

イヤフォン/ヘッドフォンの“ハイレゾ対応”を示すために、新たにメーカー共通の測定基準が標準化される。
JEITA(電子情報技術産業協会)の標準化委員会が測定基準を策定し、日本オーディオ協会が、
それを証明する測定スキームの確立に向けて取り組む。測定基準の具体的な内容は、今後JEITAから発表される見込み。

27日に行なわれた、日本オーディオ協会の'16年度事業方針説明会で明らかにしたもの。JEITAの標準化委員会が中心となって
「ハイレゾ化対応測定基準」が策定される予定で、これに合わせて、オーディオ協会内の「ヘッドホン委員会」において、
同基準の普及に向けた取り組みを行なうほか、ハイレゾロゴの認証時の測定スキームを確立する。
このヘッドホン委員会では、ヘッドフォンの頭内定位の解消に向けた取り組みなども検討する。

　JEITAやオーディオ協会などは、既にそれぞれハイレゾ対応機器を定義する基準を持っており、例えばオーディオ協会は48kHz/24bitなど、
サンプリング周波数と量子化bit数のいずれかがCDスペック(44.1kHz/16bit)を上回っていることや、デジタル系では96kHz/24bit以上の
信号処理性能、アナログ系ではスピーカー・ヘッドフォン高域再生性能:40kHz以上で、生産もしくは販売責任において聴感評価を
行なうことなどを義務付けている。それらを満たした製品については、「ハイレゾ」ロゴを付与して販売可能としている。
　一方で、ヘッドフォン/イヤフォンで“40kHz以上が出ている”と測定するための世界共通の測定基準は定まっていないため、
現状ではハイレゾロゴ認定のための周波数などは、メーカーがそれぞれ提出する測定データや使用した測定器の情報を元に、
協会が承認する仕組みとなっている。

　JEITAの測定基準と、オーディオ協会が公認した測定方法での結果が証明できるようになることで、消費者にとって
ハイレゾ対応機器について透明性のある新たな判断基準となる。オーディオ協会による測定方法は、全メーカーに強制するものではないが、
測定器などを持っていない中小のメーカーにもメリットのある仕組みになるという。
　また、ハイレゾロゴを取得した製品についても、オーディオ協会への提出データと実際の製品が大きくかけ離れていた場合などは、
消費者の誤解を招かないためにロゴの承認を取り消すといった可能性もあるという。
　新たなハイレゾ測定基準については、JEITAの標準化委員会から今後発表される予定。
また、オーディオ協会が10月21日～22日に東京・秋葉原で開催する「音のサロン&カンファレンス」のカンファレンス内で説明される。

　現在、オーディオ協会のハイレゾロゴを使用する企業の数は57で、台湾、中国系企業の増加や、IT系企業からの参入が増加。
ハイレゾ対応製品の中でヘッドフォン/イヤフォンの割合が高まる中で、協会は「ハイレゾ定義とオーディオらしさのバランス化が今後の課題」としている。

　27日の説明会では、「音のサロン&カンファレンス」のほか、'17年5月13日～14日に東京国際フォーラムで開催予定の
展示会「OTOTEN」(従来のオーディオ・ホームシアター展/音展から名称変更)の概要を発表。
'17年の開催は“改革、刷新”を大きく打ち出し、若年層や女性を含めた新しい市場創造を目指した取り組みを展開する。イベントの概要などについては別記事でレポートする。