中居正広は無知で教養がないか喋らせるな

1 ：スマ姐さん：2014/06/17(火) 05:08:51.51 ID:/Xv6BeDZ.net

言葉の使い方も間違えてばかり

141 ：スマ姐さん：2015/07/21(火) 18:08:10.31 ID:8hPaMIYu.net

■集団的自衛権を放棄した国が問われる覚悟！

『そこまで言って委員会』15/04/26放送

◆永世中立国スイスについて

ＶＴＲナレーション
「実は『永世中立国』のスイスは、現在も戦争を放棄しているものの、『徴兵制』による自衛のための軍隊を保有。

さらに、武器の製造や輸出も行っており、2012年にはスイスが輸出する軍需品の総額は９億２５００万フランを記録している。」

●長谷川幸洋(東京新聞)
「スイスの話は集団的自衛権の話と直結してるんですよ。

なぜかというとＶＴＲにあったでしょ、徴兵制！あれはスイスはＮＡＴＯに入ってない。ＥＵにも入ってない。全く個別的自衛権だけで戦う、
そういう覚悟してるから徴兵制で戦わざるを得ないんですよ。最後の最後は彼らは『焦土作戦』で戦うと言ってる訳。
自国を焼き尽くして敵に戦利品を与えないという訳ですよ。

で、よく『日本もスイスのような国に』って議論があるけれども、日本がもし集団的自衛権No！だと言って
『個別的自衛権』でやる、それだけで日本は単独でやるんだと言ったらスイスのようになる訳だけど、それはすなわち、『徴兵制』までやるのか、京都奈良を焼き尽くしても戦うのか、
こういう覚悟の問題が問われるという事ですよ。」

●宮家邦彦(元外交官、政治評論家)
「その通りでね、結局『平和主義』それから『中立』って言うけど武装中立な訳ですよ。非武装じゃないんです。
しかも強烈な武装をして『国民皆兵』ですよねスイスは。」

●竹田恒泰(元皇族、政治評論家)
「スイス人の家に行くとライフル銃が何挺も置いてあって、地下はシェルターになってます。機関銃置いてますね。」

●手嶋龍一(ジャーナリスト)
「徴兵期間だけではなくて、何日間という風に軍隊で訓練を受ける義務もあって、
真冬になると大変寒いところを隊で歩いてますよね。あれは一般の徴兵を受けてさらにトレーニングを受ける人達の武装部隊という事になります。(中立国で集団的自衛権を放棄した)スイスの覚悟の程が伝わってきますよね。」

142 ：スマ姐さん：2015/07/24(金) 14:49:39.30 ID:DogPQSGD.net

《『日本だけが悪かった史観』の反日左翼・池上彰が伝えない歴史》

【歴史の真実】太平洋戦争はアメリカが仕掛けた

◆ハミルトン・フィッシュの証言

下院議員で、ニューヨーク州選出の共和党議員だったハミルトン・フィッシュは、ルーズヴェルトの政敵とされたアメリカ共和党の主導的政治家であった人物である。（1991年没）

ハミルトン・フィッシュは日本人にはほとんど知られていませんが、日本と関係の深い人です。知られていない理由はいたって簡単。戦後すぐから、アメリカにとって不利な
「太平洋戦争の真実」の証言をしていたため、アメリカでは「修正主義者」のレッテルを張られ、日本ではマスコミや大学ですら、アメリカに気遣って絶対に紹介しなかったからです。

フィッシュは何をした人なのか？

真珠湾攻撃の翌日（1941年12月8日）、フランクリン・ルーズベルト大統領は日本に対して宣戦布告を求める議会演説（恥辱の日演説）を行いました。

ルーズベルトの演説に続いて、下院議員としてそれを容認する演説を行ったのがフィッシュでした。
フィッシュの演説を全米2500万人（当時のアメリカ人口は約1億3000万人）がラジオを通じて聴きました。

◆真実を知ったハミルトン・フィッシュ

ところが戦後、フィッシュはこの自分の演説を深く恥じることになります。
なぜならルーズベルト政権の対日交渉の詳細が次々と明らかになってきたからです。

特にフィッシュが問題にしたのは、ルーズベルトが「ハル・ノート」の存在を議会に隠していたことでした。
ルーズベルトは「アメリカが誠意を持って対日交渉を続けているさなかに、日本は卑怯にも真珠湾を攻撃した」と、議会や国民に説明していたのです。しかしそれは偽りでした。

フィッシュは自著「FDR: The Other Side of the Coin.」（1976年）でこう振り返っています（渡辺惣樹訳、「正論」2014年1月号）

『私たちは、日本が、和平交渉の真っ最中にわが国を攻撃したものだと思い込んでいた。
1941年11月26日の午後に日本の野村大使に国務省で最後通牒が手交された。 それはハル国務長官が渡したものである。

ワシントンの議員の誰一人としてそのことを知らなかった。 民主党の議員も共和党の議員もそれを知らされていない。』〔つづく〕

143 ：スマ姐さん：2015/07/24(金) 14:50:21.54 ID:DogPQSGD.net

〔つづき〕
フィッシュは、ハル・ノートは議会の承認を得ない対日最後通牒であると言い切っています。
それは、議会だけに開戦権限を認める合衆国憲法の精神にも背いた外交文書でした。

フィッシュはルーズベルトを軽蔑するとともに、自分がその嘘に乗せられて対日宣戦布告を容認したことを強く恥じました。

戦後の研究で、日本の天皇も指導者も対米戦争を望んでいなかったことまでが明らかになると、彼の怒りは頂点に達しました。

別の自著「Tragic Deception: FDR and America’s Involvement in World War II.」（1983年）（邦題「日米開戦の悲劇」岡崎久彦監訳）の中で、フィッシュはこう述べています。

『私はルーズベルトを許すことができない。 　彼はアメリカ国民を欺き、全く不必要な日本との戦争にアメリカを導いた。

日本の指導者が開戦の決断をすることになった最後通牒ハル・ノートはルーズベルトが真珠湾攻撃を「恥ずべき行いの日」と呼んだことにちなみ、「恥ずべき最後通牒」と呼ぶのが適切と思われる。

日本は、面積がカリフォルニアにも満たない人口八千万人の比較的小国であった。 　天然資源はほとんど保有せず、また冷酷な隣国であるソビエトの脅威に常に直面していた。

天皇は名誉と平和を重んずる人物であり、側近の攻撃的な軍国主義者を制止するために、できるかぎりのことを行っていた。

日本はフィリピンおよびその他のいかなる米国の領土に対しても、野心を有していなかった。 　しかしながら、ひとつの国家として、日本はその工業、商業航行および海軍のための石油なしには存立できなかった。

日本は、コメおよび石油の購入を平和的に保証されたならばどのような条約にでも署名し、南方に対するいかなる侵略も停止したであろう。 　ただ、自由貿易を認めるだけでよかったのだ。

どうしてイギリスが極東における数多くの領土を保有する絶対的な権利を持つべきであり、
その一方で日本が近隣諸国からコメ、石油、ゴム、錫その他の商品を購入することさえもできないくらいの制限を米国によって課せられなければならないのか。 　こんな理不尽な話はあり得ない。 〔つづく〕

144 ：スマ姐さん：2015/07/24(金) 14:51:28.85 ID:DogPQSGD.net

〔つづき〕
米国の最後通牒を受け取った時点の日本は、四年にわたる戦争の結果、中国のほとんどの海岸線、大都市、かつ広範な領土および満州全土を掌握し、極東最大の勢力となっていた。 　このような強力な国家に対し、米国はこれ以上何を要求できると言うのか。

天皇および近衛首相は、平和を維持するために信じられないほどの譲歩をするつもりでいたのである。 　非常に平和愛好者である首相の近衛公爵は、ルーズベルトとの会談を繰り返し要望していた。

在日米国大使であったジョセフ・グルーは、日本がどれだけ米国と平和的関係を保ちたいと希望していたか承知しており首脳会談を強く要請した。

日本は米国との開戦を避けるためならば何でもする用意があったであろう。 　しかし、ルーズベルトはすでに対日戦、対独戦を行うことを決意していたというだけの理由で日本首相との話し合いを拒否した。

日本との間の悲惨な戦争は不必要であった。 　これは共産主義の脅威をより恐れていた日米両国にとって、悲劇的であった。

我々は、戦争から何も得るところがなかったばかりか、友好的だった中国を共産主義者の手に奪われることとなった。
イギリスは、それ以上に多くのものを失った。 　イギリスは中国に対して特別の利益と特権を失い、マレーシア、シンガポール、ビルマ、インドおよびセイロンをも失った。

日本人は、高度な忠誠心、愛国心に満ちた、非常に感受性の強い、誇り高き、かつ勇敢な民族である。 　このような民族に『恥ずべき最後通牒ハル・ノート』を突きつければ、必ず戦争になるとルーズベルトは確信していた。

私はルーズベルトを許すことができない。 　この大戦は米国に三十万人の死亡者と七十万人の負傷者、そして五千億ドルの出費を米国にもたらした。

日本には軍人、民間人合わせて三百万人以上の死亡者をもたらした。 　日本の物的、人的、精神的被害は計り知れない。

その責任はルーズベルトが負っているのだ。』

145 ：スマ姐さん：2015/07/24(金) 14:52:04.01 ID:DogPQSGD.net

◆ケビン・ドーク

日米開戦については、知日派で知られるアメリカのケビン・ドーク氏も、「正論」2013年9月号の対談記事でこう述べています。

『国際法上、日米戦争の始まりは日本の真珠湾攻撃ではありません。それは、1941（昭和16）年7月のルーズベルト大統領による日本の在米資産凍結です。

これは当時の国際法では「戦争行為」にあたります。アメリカでは批判される見解かもしれませんが事実です。

ですから、法律的には、真珠湾攻撃は日本の防衛行為だと解釈されます。日本はもともとアメリカを攻撃したくはなかったのに、ルーズベルトが仕掛けた。
ただ、彼も日本と戦いたかったのではなく、国民の意識をナチス・ドイツとの戦いに向けようとしたのです。』

◆ヘレン・ミアーズ

1946年に連合国占領軍最高司令部の諮問機関のメンバーとして来日したヘレン・ミアーズも、1948年の著著「アメリカの鏡・日本」の中でこう述べています。

『パールハーバーはアメリカ合衆国の征服をたくらんで仕掛けられた「一方的攻撃」であるというが、この論理では日本を公正に罰することはできない。
なぜなら、私たちの公式記録が、パールハーバーはアメリカが日本に仕掛けた経済戦争への反撃だったという事実を明らかにしているからだ。』

◆チャールズ・Ａ・ビーアド

同じ1948年に、やはりルーズベルトを批判した勇気あるアメリカ人がもう一人います。 　チャールズ・Ａ・ビーアドという歴史家で、「ルーズベルトの責任 〔日米戦争はなぜ始まったか〕」の中で、

『戦争責任を問われるべきは日本ではなく、ルーズベルト大統領だ。』と述べています。

参考書籍
ルーズベルトの開戦責任　ハミルトン・フィッシュ著　草思社

「正しい日本の歴史」　（目次）http://rekisi.amjt.net/?page_id=9

146 ：スマ姐さん：2015/07/27(月) 05:01:41.66 ID:s3Nt1+eg.net

髪スッカスカ

147 ：スマ姐さん：2015/07/27(月) 23:57:26.28 ID:SIXVPwMv.net

仰天ニュースの中居の発言で腹立ったのは、
反日デモやってるのは少数だから反日韓国人は少ないって主張

反日韓国人の若者のほとんどはあんな過激な反日デモは派手なだけで無意味だと思っていて
ネットで反日活動をやったりしている

なんでこんな事も分からないのか？仕事で一緒になった時の建て前の表向きの態度だけでしか判断出来ないアホなのか？

腹の底に反日抱えてんだよ！いちいち歴史持ち出してギャーギャー騒いでたら仕事(カネ)にならねえだろうが！

148 ：スマ姐さん：2015/07/28(火) 03:06:59.47 ID:y5HlGeoP.net

>>147
同意。デモの話で言うなら、日本でも原発再稼働反対デモを何千人かでやってるね。
でも再稼働は世論調査では６〜７割が反対。単純に日本の人口に当てはめると７割なら約８９００万人が反対している事になる。

中居の言い分で説明すると、再稼働反対はデモしてる人達だけだと言ってることになるけど、実数は全然違う。

再稼働反対の考えを持っていても、実際に反対デモまでやる人はその中のごく一部だね。
韓国人の反日も同じ。多くの韓国人が反日感情を持ってても実際に反日デモまでやる人はごく一部ということ。しかし反日デモやらないから親日派という訳じゃない。

韓国では親日派の政治家は当選出来ないし、大統領にもなれない。
日本メディアが「今回の大統領は親日派なのか」と分析報道しているけど、あれは韓国を全く分かってない。

「親日派」＝「売国奴」という意味になる韓国では親日派大統領誕生は最初から有り得ないから。そういう世論なんだよ韓国は。

149 ：スマ姐さん：2015/07/29(水) 20:09:05.76 ID:OMMdBBEE.net

ケント・ギルバート著『まだＧＨＱの洗脳に縛られている日本人』

「ＷＧＩＰをご存知ですか？　あなたの歴史観は根本から間違っているかもしれません」と
本書の帯で謳うのは、40年近く日本に住む米国人弁護士のケント・ギルバート氏だ。

　戦後占領期にＧＨＱ（連合国軍総司令部）は、日本に施した
「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（ＷＧＩＰ）」という
マインド・コントロールによって日本人を徹底的に洗脳し、 「愛国心」と「誇り」を奪った。
それから約７０年、日本人はその洗脳にいまだ縛られており、
それに乗じて近年では中韓の反日工作が凄まじいが、
それらがとんでもない捏造であり、 悪質なプロパガンダにすぎないことを確信した著者は読者に、
こう強く訴える。＜一方的な「嘘」や「プロパガンダ」に負けないでください。
そして、今こそ日本人としての「愛国心」と「誇り」を取り戻してください。
そのために必要な「知識」を学び、それを堂々と主張できる「勇気」を持ってください。＞

150 ：スマ姐さん：2015/07/30(木) 05:24:57.40 ID:XYFcwXaY.net

中居は無知ではあるが.無能ではない　禿げではないが禿げそうである