集団ストーカーを追求するスレ158

精神医療と電磁波犯罪の歴史

>>91 つづき

　ボディーブローカーは、移植用ではない組織バンクとしても知られる。政府が厳しく規制する移植用の臓器や組織を提供する業界とは完全に異なるものだ。移植のために心臓や腎臓、腱を売るこ
とは違法だが、研究・教育目的で死体や体の一部を売ることを規制する連邦法は存在しない。何かしら監督する州法もほとんどなく、専門知識の有無にかかわらず、ほぼ誰でも人体の一部を切断し
て売ることが可能となっている。
「参加自由、というのがいまの状況だ」と、ミネソタ大学メディカルスクールで献体プログラムの責任者を務めるアンジェラ・マッカーサー氏は話す。「何世紀も昔の墓泥棒と同じような問題をわ
れわれは目にしている」

　このようなビジネスモデルの成立は、大量の遺体を無料で確保できるかどうかにかかっている。貧困層がそのターゲットとされることが多い。遺体の提供を受ける代わりに、ブローカーは通常、
無料で遺体の一部を火葬する。無料の火葬を提供することで、ブローカーは追いつめられた状況にある低所得家庭を勧誘すると、葬儀業界に詳しい関係者は言う。愛する人の医療費で貯金を使い果
たし、通常の葬式を出すことのできない人が数多くいる。
「経済的な余裕がある人は、どの方法を選ぶかについて、モラル的な、倫理的な、精神的な議論をする機会があるだろうが、お金のない人は献体という最後の手段を選ぶしかないかもしれない」と、
イリノイ州のホスピスで働くソーシャルワーカーは語った。
規制がほとんどないため、遺体が不当に扱われても、報いを受けさせることはほぼ不可能だ。サザン・ネバダの場合、関与していた従業員の１人に対し、軽度の公害犯罪が記録されただけだ。