【製品】タブレット国内出荷、17年再びプラスに

ムヒタ ★

ＭＭ総研（東京・港）は19日、2017年のタブレットの国内出荷台数が昨年比1.4％増の863万台だったと発表した。タブレット市場の伸びは16年に初めて前年を割り込んだが、通信会社が携帯電話回線とセットで販売する端末が好調で、再びプラスに転じた。

メーカー別の出荷台数では、調査を始めた2010年から連続で米アップルがトップを維持した。17年の国内市場シェアは40％で、17年３月に販売した第５世代「ｉＰａｄ」が手ごろな価格で人気を集めた。ただ出荷台数は３年連続で前年を下回った。

米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」を搭載したタブレットが好調で、アンドロイド端末が市場に占める割合は47.9％となった。格安スマホとの競争が激化するなか、ＮＴＴドコモなど大手キャリアがタブレットの販売に注力したのが市場の伸びをけん引した。

中国・華為技術（ファーウェイ）が米アップルに次いで２位で、シェアは21.7％だった。３位は韓国ＬＧ電子で8.4％、４位が富士通の6.8％、５位がＮＥＣレノボグループで5.7％だった。

18年はスマートフォン（スマホ）用のチップを搭載した「ウィンドウズ」タブレットが日本で発売される予定。ＭＭ総研は、大手通信会社の販売戦略に加え、新製品の動向が市場拡大に寄与する可能性が高そうだとみている。

2018/2/19 15:04
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO27082700Z10C18A2X20000/