【IT】日本企業のAPI活用は世界より遅れている--CA調査

ノチラ ★

CA Technologiesは5月24日、世界の主な国の企業を対象に実施したAPI（Application Programming Interface）の活用に関する最新の調査結果を公開した。

　これによると、APIを使用している日本企業の割合は78％で、世界平均の88％より低く、「限定的・ほとんど管理ができていない」とする企業の割合は30％と、世界平均の12％より高いことが分かった。また「APIが競合他社との差別化に非常に効果がある」と回答した割合は36％で、世界平均の54％を下回る。
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同調査は、21カ国10業界の企業の事業部門とIT部門のエグゼクティブ1770人から、APIの利用方法とAPIプログラムのビジネス上の影響に関する回答を得て精査したもの。2016年5～6月にかけて実施された。

　API導入を成功させる上での障壁に関する回答では、「迅速にAPIを開発すること」（世界平均37％、日本31％）、「効率的でセキュアなAPIの開発」（世界・日本とも36％）、「ビジネス上の価値を見出すこと」（世界平均33％、日本28％）となった。

　また世界全体の回答結果では、51％の企業が高度なAPI管理をしており、基本的なAPI管理ができているとする企業も37％に上る。「競合他社との差別化に際しAPI管理は有効である」との回答は、基本的なAPI管理を採用している企業では47％だが、高度なAPI管理を採用しているとする企業は83％に達する。

　高度なAPI管理を採用している企業と基本的なAPI管理のみ採用している企業の業績改善に関する比較では、「顧客満足度の向上」「パートナー満足度の向上」「トランザクション量の増加」「IT関連コストの削減」といった業務改善項目において、「効果をあげている」とする割合が、高度なAPI管理を採用している企業の方で10％以上も高い。
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APIがビジネスに与える影響については、回答者の33％が「APIを使用することで収益を上げている」とし、34％が「第三者のAPIを使用して技術革新を推進し、市場化期間を短縮した」としている。

　また、回答者の70％以上が現在、APIプログラムの有効性を判断するために、「顧客体験」「デジタルリーチ」「新規アプリの市場投入期間」「トランザクション量」といった外部指標を用いていると答えているという。
https://japan.zdnet.com/article/35101767/