【航空】パイロット不足が深刻化、新聞募集広告や賃上げでも解消せず

海江田三郎 ★

http://diamond.jp/articles/-/102786

「機長・副操縦士?募集中!!」。8月下旬、新聞の求人欄にパイロットを募集する広告が躍った。
広告主は、ＬＣＣのジェットスター・ジャパン。
「現状は何とか足りているが、将来の規模拡大に備えて、早めに唾を付けておきたい。一人でも多く採用したい」（ジェットスター幹部）と本音をのぞかせる。
　実は、ジェットスター・ジャパンは、8月にグループのジェットスター・オーストラリアから副操縦士を3人出向させて補充したばかり。
さらに記者会見の場では、ジェリー・ターナー最高経営責任者（ＣＥＯ）が、
自身の息子がオーストラリアで副操縦士をしていることを引き合いに出し、「日本でやらないか説得している」と披露。
同時に、「10～20代のお子さんがいる方は、ぜひ、職業選択の一つにパイロットを考えてほしい。給料もいいし、向こう30年間の需要もある」と訴えた。
　パイロット不足に悩むのはどこも同じだ。2014年には、ＬＣＣのピーチ・アビエーションやバニラ・エアが、
パイロットが足りず大量の欠航に追い込まれた。現在もバニラや春秋航空日本ではホームページでパイロットを募集中だ。
しかも「採用担当者が出張していって説明するのは当たり前」（ＬＣＣ幹部）という“三顧の礼”ぶりである。

　売り手市場なだけに給料もうなぎ上り状態にある。
　高額な報酬を提示する中国や台湾系エアラインへの流出が止まらず、今年4月には日本航空（ＪＡＬ）が給料を引き上げた。
その結果、月給の相場は、例えば43歳の機長で、ＪＡＬでは180万円、全日本空輸（ＡＮＡ）では160万円を超える。
それらの子会社のＪエアやＡＮＡウィングスでも120万円前後に上る高給ぶりだ。

（以下略）