【文系崩壊】“テクノロジー失業者”は49%、AIは文系の仕事を奪うのか？

海江田三郎 ★

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分が悪い文系職種
昨年末、野村総合研究所（NRI）と英オックスフォード大学の共同研究が、多くの人事関係者を驚愕させた。
49%──。10～20年後、AI（人工知能）やロボットに代替される可能性の高い仕事に就いている人の割合は、およそ半数に及ぶと結論付けたのだ。
この研究のベースとなった論文「雇用の未来(THE FUTURE OF EMPLOYMENT)」（2013年）でも、
米国では47%の人がAIに仕事を奪われる確率が高いと指摘しており、結果に大差はない。

そして、2016年1月、本研究を推進したマイケル・オズボーン准教授は、NRI主催の講演会にて
「今後、会計監査係員・税務職員・行政書士・弁理士といった職業は機械化の可能性が高い」と指摘した。
また、NRIは「公認会計士・弁理士・司法書士などの複雑かつ高度な業務であってもコンピュータ化の可能性が高い」と記した。
共同研究によると、今後、労働力不足が大きく、自動化が進みやすい領域についてはロボットの導入が進み、さまざまな専門情報や数値の整理が行われるという。
AIにとって、高度な情報の扱いはお手の物だ。大量のデータの解析が進めば進むほど、機械は勝手に学習し、精度の高い解を出せるようになる。
だからこそ、こうした職種は、機械に代替される可能性が高い。

文科省通知は「文系廃止論」？
また、昨年6月、文部科学省が出したある通知書が、「文系廃止論」だとして世を騒がせた。
「国立大学法人等の組織及び業務全般の見直しについて」と題する書面において、
教員養成学部や人文社会系学部に「組織の廃止や社会的要請の高い分野への転換に積極的に取り組む」よう求めたのだ。

一方で、エンジニアなど理系職種は人手不足が叫ばれて久しい。
「IT人材白書2016」によると、2011年、IT人材が「大幅に不足している」もしくは「やや不足している」と答えた
IT企業は64.7%だったのに対し、2015年には91.2%となった。

機械から身を引く、隙間を見つける
理系の躍進に、文系の凋落──。“テクノロジー失業”時代が到来し、文系人間は本当に淘汰されるのか。
MITのデジタル・ビジネスセンターの特別研究員トーマス・H・ダペンポートとハーバード・ビジネス・レビューの寄稿編集者
ジュリア・カービーがAI時代の人間の強みと生き残り策を書いた『AI時代の勝者と敗者』（トーマス・H・ダペンポート、ジュリア・カービー著、日経BP社）では、
AIに仕事を奪われない戦略として以下の5つを掲げる。
注目すべきは、テクノロジーを理解し、機械ができない大局的な洞察をする、あるいは機械の先を行くといった難易度の高い戦略が掲げられる一方で、
機械から身を引く、自分の仕事に自動化されない隙間を見つけるなどの“文系的”な戦略も、立派な戦略として認められたことだ。
解説では、むしろ機械から身を引く人材を生かすことが企業の競争優位を生み出す──とさえ語られる。
AI時代、文系職種がサバイブしていく方法は、いくつもの道がありそうだ。
そこで本特集では、営業、マーケティング、人事や広報などのバックオフィス、弁護士などの文系職種の未来像や労働環境の変化について、
さらにはサバイバル戦略について考察していく。

広告営業マンはいなくなるのか？
本日公開の特集1回目は、シミュレーション小説「広告代理店の営業マンは5年後いなくなる」をお届けする。
文系の花形である広告代理店の仕事は、2020年に消えるかもしれない。「おもてなし力」とガッツで仕事を取っていた営業や
バイヤー、プランナーは、AIに対して為す術もなく…。文系崩壊の模様を描く。

（続きはサイトで）

第一話:【シミュレーション小説】広告代理店の営業マンは5年後いなくなる